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電子データ交換(でんしデータこうかん、EDI、Electronic Data Interchange)とは、

標準化された規約(プロトコル)にもとづいて電子化されたビジネス文書(注文書や請求書など)を専用回線やインターネットなどの通信回線を通してやり取りすること。

あるいはこうした受発注情報を使って、企業間の取引を行うこと。

経済産業省による定義では、

「異なる組織間で、取引のためのメッセージを、通信回線を介して標準的な規約を用いて、コンピュータ間で交換すること」となっている。

EDI(電子データ交換)を利用すると、企業は書類の作成や処理のための事務経費を削減できる。

しかし、取引企業間で交換データ形式が異なるとかえって事務量がかさみ上記目的が達成されなくなる。

そのため交換データの形式の統一と、データの機密保持が重要である。

◆電子データ交換の規格

電子データ交換において使われるデータの構文 (シンタックスルール) には、国・地域や業界によっていくつかの規格がある。ただし独自フォーマットが使われることも少なくない。代表的な規格としては以下のものがある。

・EDIFACT - 欧州で開発。ISO 9735、JIS X 7011

・CIIシンタックスルール - 日本の標準。JIS X 7012

・ANSI X12 - 米国の標準

・JCA手順 - 日本の小売業におけるデータ交換の形態の1つ。

・全銀協標準プロトコル - 全銀協手順などとも呼ばれる、日本の銀行間のデータ交換の形態。

近年ではXMLを構文として採用する動きも見られる。

◆関連項目

・電子商取引

・オンライントレード

・インターネットバンキング

・OASIS(構造化情報標準促進協会)

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