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東武バス(とうぶバス)は、東京都北東部、埼玉県南部及び西部、千葉県北西部および日光地区に路線を有する東武鉄道グループのバス事業者である。かつて東武バスといえば、東武鉄道バス事業本部の運営するバスを指す呼び名であったが、2002年4月に同事業本部が分社化され、現在の東武バス株式会社が設立された。なお、同社は統括会社として管理業務のみを行い、運行は地域ごとに設立された東武バスセントラル、東武バスウエスト、東武バスイースト、東武バス日光の4社が担当する。これらの運行会社を合わせた5社から東武バスグループを形成する。

◆ 沿革

◇ 東武バスの生い立ち

東武バスの歴史は、昭和初期に東武鉄道が2本建ての経営形態によりバス事業を開始した事に始まる。その1つは、1933年に傍系会社として毛武自動車を設立、群馬県や埼玉県北部でのバス事業を開始したものであり、もう1つは、翌1934年に東武鉄道本体が川越地区において、直営の路線バス事業を開始したものである。以後、概ね東武本線沿線は毛武自動車、東武東上線沿線は直営によってバス路線の拡張が進められる事となるが、関東地方では他の大手私鉄と比べると事業開始の時期が遅かった為、既に沿線には多数の中小バス事業者が乱立しており、事業の拡張は主にそれらの買収・合併により進められた。

毛武自動車は当初、群馬県太田に営業所を置き、太田・桐生・熊谷周辺に路線を有していたが、創業から1年が経った1934年には早くも両毛回進社、東毛自動車、毛武遊覧自動車の3社を合併し、事業規模を拡大した。さらに、周辺事業者の買収を行い、1935年には群馬県北部における営業を本格化するため前橋営業所を設置、翌1936年に騎西自動車、野州自動車等を買収し、加須、栃木、渋川に営業所を新設した(前橋は渋川の出張所となる)。これらによって、事業区域が毛武地方外にも拡大したことから、1936年9月に社名を東武自動車と改めた。

次いで東武自動車は1937年、奥日光自動車、赤城山自動車、坂東自動車を合併、利根地方に路線を拡大するとともに沼田営業所を設置した。また同年には、桐生市内線等を運営する桐生市街自動車も合併し、桐生、伊勢崎、館林にも営業所を開設した。

一方、川越地区において開業した東武鉄道の直営バスも、その後徐々に周辺事業者の買収を繰り返し、成増・越生・松山(現東松山)・草加周辺等へと路線網を拡大していた。1939年に至り、これらも東武自動車が引き継ぐことでバス事業の一元化が図られることとなり、旧直営バスの車庫は川越営業所、草加営業所となった。さらに同年、傍系会社の京水モーターバス、埼玉自動車、英自動車の3社を合併、それぞれの事業を南千住、熊谷、下館の各営業所を設置して継承した。

◇ 戦時下における事業統合

戦争の拡大に伴う物資不足によりバス事業の継続が困難となる中で、交通統制の必要から、鉄道省は1941年より地域ごとにバス事業者の統合を命じていった。これに従い、東武自動車は埼玉・群馬・茨城・栃木各県における統合主体となって多数の事業者を買収、さらに1943年に傍系の茨城急行自動車(現存する同名会社とは異なる)、群馬自動車、上武自動車の3社を合併し、境、中之条、本庄に営業所または出張所を置いて事業を継承した。また、1944年には、東武鉄道が総武鉄道(野田線の前身)を合併した事により引き継いだバス事業を東武自動車が譲受し、大宮、野田両営業所を設置した。

都内においては、常磐線東南部の路線が京成電鉄に併合される事になった事から、南千住営業所の路線の内、千住大橋〜堀切間を同社に譲渡し、さらに1942年に南千住営業所に対して疎開命令が下ったため、これを西新井に移転して西新井営業所とした。また、1945年には花畑乗合自動車を合併、草加・北千住間などの路線を継承している。

◇ 戦後の発展

第二次世界大戦後の1947年には、東武鉄道が東武自動車および日光軌道を合併し、以後2002年に分社化されるまでの東武鉄道のバス事業の基礎が確立された。その後も、千葉、埼玉、群馬で路線の拡大を図っていく。また、他事業者の買収やグループ化なども行っており、1958年には阪東自動車を傘下にいれている。

◇ 路線撤退・移管そしてバス事業本部の分社化

しかし、1970年代に入ると群馬を始めとする地域での急速なモータリゼーションの発展や道路渋滞、鉄道の利便性の向上、山間部における過疎化など日本全国で見られた問題が影響し、徐々に東武鉄道のバス事業は縮小していくこととなった。

輸送人員が1980年代には1970年前後の約20%程度まで激減した結果、特に関東地方北部の栃木県、群馬県および埼玉県北部において路線の廃止や東武グループ貸切バス事業者への移管が進められていく様になった。なお、この他の地域では見られないほどの急速な路線撤退と、東武鉄道のみによる独占営業地帯でもあったため、その過程においては全国初の「バスの走らない市」(館林市、1986年)を生み出す事態につながった。しかし、これらの施策にもかかわらず、東武鉄道のバス事業は赤字へと転落することとなった。このため、1990年以降は、さらなる路線の縮小や東武グループ以外の事業者に移管することとなった。

さらに移管は止まらず、2000年以降になると従来東京のベッドタウンとして団地線を中心に収益を生み出していた埼玉県南部の地域の路線も移管されはじめた。そのような中、東武鉄道は経営改善を目指すために社内分社などさまざまな方策を検討することとなった。その結果、東武鉄道本体の労働コストのままバス事業を続けていくことは困難であるとして、2001年9月にバス事業の分社化を決定することとなった。この際に、東武鉄道は、バス事業を資産管理会社として東武バス、エリアごとにバスを運行する東武バスイースト、東武バスウエスト、東武バスセントラル、東武バス日光に分割する形をとった。

その後も、子会社への移管が実施され、また、つくばエクスプレスの開業などにより大きな影響を受けることとなった。

◆ 運行会社、営業所

東武バスの運営業務は、分社化と同時に設立された東武バスセントラル、東武バスウエスト、東武バスイースト、東武バス日光の4つの運営会社が地域ごとに担当する。各社の担当地域は以下の通りである。運行路線の詳細は、各営業所記事を参照のこと。営業所名に続く括弧内の英字2字は営業所の略記で、主に高速バス・空港リムジン車・貸切車・深夜急行バスの後部に掲出されている。

なお、分社化と同時に従来の営業所を「営業事務所」に、出張所を「営業所」に変更しているがこれは法令の変更に伴うもので会社組織的には内容の変更はない。また東武バスにおける営業事務所と営業所の違いは規模やエリアなどではなく会社の組織的なもので区別されているものであり、運行上では営業事務所と傘下となる営業所の間に関係はない。

◇ 東武バスセントラル

東武バスセントラルは、主に東京都北東部、埼玉県南東部を担当する運行会社であり、本部を足立営業事務所内に置く。東武伊勢崎線沿線の住宅路線を主力とし、東北方面への高速路線の運行も担当している。足立、草加の2営業事務所と6営業所を有する。東京バス協会の会員である。

・ 足立営業事務所(AD)

  ・ 西新井営業所

  ・ 葛飾営業所

  ・ 花畑営業所

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