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◆ 概観

◇ 大学全体

山形大学は、1949年(昭和24年)に国立学校設置法により、山形高等学校、山形師範学校、山形青年師範学校、米沢工業専門学校、山形県立農林専門学校を設立母体として設置された。設立時に文理学部、教育学部、工学部、農学部の4学部が設置されたが、現在では人文学部、地域教育文化学部、理学部、医学部、工学部、農学部の6学部を有する総合大学となっている。学生数9,284名、教員数857名(非常勤除く)、職員数1,846名(非常勤除く)以上、2008年5月1日現在([外部リンク] 『平成20年度国立大学法人山形大学概要』)。。

キャンパスを県内各地に有し、本部、人文社会学部、地域教育文化学部、理学部の位置する小白川キャンパス(山形市)、医学部、医学部附属病院の位置する飯田キャンパス(山形市)、附属小中学校、幼稚園の位置する松波キャンパス(山形市)、工学部の位置する米沢キャンパス(米沢市)、農学部の位置する鶴岡キャンパス(鶴岡市)に分かれる。

◇ 建学の精神 - 大学の理念・使命

「地域に根ざし、世界を目指す」をスローガンに、「自然と人間の共生」をテーマに掲げ[外部リンク] 大学の理念(山形大学のページ)、以上の理念のもとに、山形大学の使命として以下の三点を掲げている。

・ 学生教育を中心とする大学創り

・ 豊かな人間性と高い専門性の育成

・ 「知」の創造

・ 地域及び国際社会との連携

・ 不断の自己改革

◇ 教育および研究

教養教育が重視されており、2010年度からは、少人数クラス編成での導入教育を行う新たな教養教育プランが始まる。学生支援では、学生と大学の関係を密接にすることを狙いとして大学が直接学生をスタッフとして雇用するインターンシップ制度が創設される見込みとなっている。ほかに、アドバイザーが新たな成績評価制度に基づいて個別の学生に指導・助言を行うYU-サポーティングシステム、ボランティアの学生サポーターと連携した就職支援事業なども進めている。研究面では世界レベルの若手研究者の育成を掲げるとともに、学部別では、医学部がグローバルCOEなどの競争資金の獲得を積極的に進めており、世界水準の高度先進医療の研究・教育拠点整備に取り組み実績を挙げているほか、工学部でも有機ELに関した世界的な研究拠点整備が予定されている。

◆ 沿革

◇ 大学設立 - 歴史と伝統を引き継いで

1949年に国立学校設置法により、新制山形大学が発足。山形高等学校、山形師範学校、山形青年師範学校、米沢工業専門学校、山形県立農林専門学校の長い歴史と伝統を受け継ぐかたちで、文理学部、教育学部、工学部、農学部が設置された。

山形高等学校は文理学部となった後に人文学部と理学部として小白川キャンパスになる。

山形師範学校は教育学部となった後に小白川キャンパスへ移動し、地域教育文化学部に改組される。

米沢工業専門学校は工学部として米沢キャンパスとなり、山形大学の中でもっとも大きな学部になる。

山形県立農林専門学校は農学部として鶴岡キャンパスとなり、本部から100km以上離れている。

当初は統合するつもりであったが、地元住民の反対などもあり立ち消えになった。

インターネットなど情報化社会の到来によって、遠隔地でも問題がなくなってきたこともあり最近では統合の話が出ていない。

◇ 入試過誤 - 山形大学アクションプランへ

2001年5月、工学部が1997年度以降5年間の入試において、計428人の本来合格であるべきであった受験生をセンター試験の傾斜配点集計ミスが原因で誤って不合格にしていたことが発覚した。このため大学はそれらの受験生に謝罪し、合格とした。工学部への年度途中入学を認めたのはもちろん、過去の受験生で他大学に入学してしまっていた場合には希望に応じて編入を認め、さらに浪人や他大学入学に伴う学費を負担するなど、数億円に及ぶ救済措置を行うとともに、当時の「遠山プラン」を背景として噂されていた「大学解体の危機」に対して「山形大学アクションプラン」を教員と職員が一体となって作成し乗り切った中井浩一「悩み深い地方国立大学―山形大の挑戦」『都市問題』99 (2)、2008年。。

なお、この事件を発端に他大学でも類似のミスが続々と発覚し、個別の大学を単位とした入試制度のあり方自体を問う議論へと発展した。また、これを受け大手予備校(河合塾など)は、大学・短大からの入試問題作成委託を公言し、大きな反響を呼んだ。

◇ 教育学部存廃問題 - 地域教育文化学部への改組

2001年の「国立の教員養成系大学・学部の在り方に関する懇談会」で少子化を見据え教員養成系大学・学部の再編が養成されると、山形大学でも宮城教育大学、福島大学教育学部と再編統合の協議が行われ、山大は「教育学部の主たる教員養成を宮城教育大学にゆだねる」との提案を行った。しかし、この提案は「教育県山形」を謳う県民挙げての反対運動にあって頓挫。大学側は「教員養成機能を残した学部」への改組に踏み切り、2004年に教育学部は地域教育文化学部へと改組され、3学科の1つ地域教育学科だけが教員養成を中心に行うことになった。

しかし、これを契機として、県、市、大学が一体となった建設的な取り組みが始まり、数多くの副産物も生まれた。たとえば、教職大学院の設置に向けた検討が早くから県民の意思によって行われ、また、存続運動の中心的な役割を担った「山形大学教育学部を存続・支援する会」や「存続を求める関係団体連絡協議会議」などに寄せられた資金や県と市からの財政支援を基にして「やまがた教育振興財団」が設立された。財団は奨学金貸与事業などを進めている。

◇ 2007年学長選挙 - 文科省前事務次官が学長に

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