前のページ 1/2 次のページ

効用(こうよう)とは、ミクロ経済学の消費理論で用いられる用語で、人が財(商品や有料のサービス)を消費することから得られる満足の水準を表わす。対語は非効用(不満足)。見込まれている効用は期待効用。

◆効用価値説

近代経済学においては、物の価値を効用ではかる効用価値説を採用し、消費者の行動は、予算の制約のもとで効用を最大にするように消費するとされる。また利潤の最大化をめざす企業部門に対し、家計部門は効用の最大化をめざすものと仮定される。一方、マルクス経済学においては、物の価値を労働ではかる労働価値説を採用している。

◆希少性と効用

尚、価格のあらわす希少性は、効用とは区別すべき概念である。伝統的には水とダイヤモンドを例として価値と価格のパラドックスを問題にしたアダム・スミスがいる。水はそれなしで人間が生きていけないほど効用の大きなものであるが、豊富に供給されているためその限界効用(後述)は小さくなっており、市場価格は非常に安いものとなっている。一方、ダイヤモンドは単なる装身具であり、水に比べて効用は小さいが非常に希少であるため限界効用が大きく市場では高い価格で取引される。これが水のない砂漠であれば、人は容易に一杯の水のためにダイヤモンドを手放すであろう。水に希少性が出てきたのでダイヤモンドの限界効用を上回ってしまうためである。

◆基数的効用と序数的効用

効用を測定する方法としては、基数的効用(Cardinal Utility)と序数的効用(Ordinal Utility)とがある。前者が効用の大きさを数値(あるいは金額)として測定可能であるとするのに対して、後者は効用を測定不可能ではあるが順序付けは可能であるとする点で異なり、両者の違いは、これは効用の可測性の問題として、効用の概念の発生当初から議論の対象であった。

当初は基数的効用の考えが主流であり、効用は測定可能で、各個人の効用を合計すれば社会の効用が計算され、また、異なる個人間で効用を比較したり足し合わせることも可能であると考えられた。

しかし、効用の尺度として客観的なものを見出すことができなかったため、現在では多くの経済学者が、「ある選択肢が、他の選択肢より好ましいかどうか」という個人の選好関係をもとに、より好ましい財の組み合わせはより大きな効用をもつ、という意味での序数的効用によって効用を考えている。序数的効用では効用は主観的なもので、異なる個人間で比較することも、各個人の効用を足し合わせて社会全体の効用を測定することもできないとされる。尺度水準を参照のこと。

◆限界効用逓減の法則

財の追加的一単位の消費による効用の増加分を限界効用と呼ぶ。限界効用は、消費量が増加するにつれて減少すると考えられ、これを「限界効用逓減の法則」と呼ぶ。

例えば、ビールの好きな人であれば、最初の一杯のビールは非常にうまく感じられるが、二杯目のビールは最初の一杯ほどはうまくない、三杯目、四杯目となるにつれうまさ(効用)は減少してゆき、最後は酔いつぶれてしまうか、腹が満杯で飲めなくなってしまう。そうなると追加的に供給されるビールは無効用ということになってしまう。同じ一杯のビールが、何杯目に飲まれるかで効用が違ってくる。これは多くの財・サービスについてあてはまるとされる。したがって効用関数(消費量と効用の大きさの関係を表す関数)のグラフでは、効用曲線は右上がりであるが、伸び率は次第に鈍化する。

この法則は基数的効用 に基づく。

◆無差別曲線

これに対し、2つの財の組み合わせの効用を分析するグラフに無差別曲線がある。ある消費者Aの効用について、横軸を財X1(例えばコーヒー)の消費量、縦軸を財X2(例えば紅茶)の消費量として1象限の空間を作るとそこにX1とX2の無数の組み合わせが存在する。

ここで例えばコーヒー1杯と紅茶2杯の組み合わせの効用と、コーヒー2杯と紅茶1杯の組み合わせの効用が等しいとするとこの2点を含む効用の等しいコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせの曲線を引くことができる。これを無差別曲線という。コーヒーと紅茶の組み合わせの効用が無差別であるというところからこのように呼ばれる。一組の財の組み合わせについては効用の量は無数に存在するので、一つの財の組み合わせについて無数の無差別曲線を引くことができる。(青線)コーヒー1杯の価格と紅茶1杯の価格が明らかになると消費者Aの予算のグラフ(右下がりの直線=赤)を同じグラフに重ねることができる。ところで後述する「限界代替率逓減の法則」により一般に無差別曲線は右下がりで原点(X1=0,X2=0の点)に対して凸の曲線となるので、無数の無差別曲線のうち一つは一点で予算のグラフと接することになる。この無差別曲線は消費者Aの予算を満たし、かつ効用が最大となる曲線であり、合理的な消費者はこの接点のコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせを選択するであろう。

無差別曲線は、2財モデルの消費者行動分析においては基本的なツールとして用いられる。

◆限界代替率逓減の法則

また複数の財の任意の消費量における限界効用の比を限界代替率と呼ぶ。消費者は市場価格の比と限界代替率が等しくなる点で効用を最大化するという意味で、限界代替率は消費者行動分析において重要な役割を果たす。

なお、財Aを増やすにつれて同じ効用を保つために諦めねばならない財Bの量が減ることは、財Aに対する財Bの限界代替率逓減の法則といわれる。

この法則は序数的効用 に基づく。

◆厚生経済学との関係

◇ピグーの第2命題

ピグーの「厚生経済学」は、所得配分の公正 を問題としている。そこでは所得再配分はそれが経済全体のアウトプットを減少させないかぎり、一般に経済的厚生を増大させると説かれている(ピグーの第2命題)。この命題は、限界効用逓減の法則から導かれたもので、効用の基数性を前提した上、所得再配分は貧者のより強い欲望を満たすことができるから、欲望充足の総計を増大させることは明らかであるとしている。

これに対し、新厚生経済学では、所得配分の公正よりはむしろ資源配分の最適性 が問題となっている。ロビンズの「経済学の本質と意義」では、ピグーの第2命題は、理論的な仮定からは導かれず、単なる倫理的な仮定にすぎないとしている。この結論は効用の可測性(基数性)の否定から導かれたもので、内省によっては他人の内心を測定できない以上、異なった人の満足を比較する方法がないとしている(効用の序数性)。

しかしながら効用の序数性を仮定する限り、各個人の選好順序から社会的な選好順序を得ることはできない。これをアローの不可能性定理といい、序数主義の限界を示すものと考えられている。

◇パレート改善

効用の序数性を前提とする新厚生経済学においては、ある集団において、少なくとも一人の効用を改善でき、誰の効用も悪化させないような資源配分の改善はパレート改善といわれ、もはやパレート改善の余地のない状態はパレート最適といわれる。このパレート改善によるパレート基準が現実の経済政策に適用されるためには、潜在的な財の移転を想定した補償原理(カルドア・ヒックス基準)が求められる。

◇ロールズ基準

前のページ 1/2 次のページ

・効用 page1

・効用 page2