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|地域 = イギリスの経済学者

|時代 =

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|image_caption = ブレトン・ウッズ協定でのケインズ

|名前 = ジョン・メイナード・ケインズ

|生年月日 = 1883年6月5日

|没年月日 = 1946年4月21日

|学派 = ケインジアン

|研究分野 = マクロ経済学

|影響を受けた人物 =

|影響を与えた人物 =

|特記すべき概念 = ケインズ経済学の確立

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ジョン・メイナード・ケインズ(John Maynard Keynes、1883年6月5日 - 1946年4月21日)イギリス生まれ、20世紀学問史において最重要人物の一人とされる。経済学者、ジャーナリスト、思想家、投資家、官僚。経済学において有効需要(着想自体はミハウ・カレツキが先であるとされる)に基いてケインズサーカスを率いてマクロ経済学を確立させた。

経済学者の大家アルフレッド・マーシャルの弟子であり、論敵アーサー・セシル・ピグーとは兄弟弟子、ルートヴィヒ・ウィトゲンシュタインやブルームズベリー・グループとの交流は有名。父のジョン・ネヴィル・ケインズも経済学者である。

◆ 学者として

『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1935年 - 1936年)において、不完全雇用のもとでも均衡が成立しうるとした上、完全雇用を与えるための理論として、反セイの法則を打ち立てた上、産出高は消費と投資とからなるとする有効需要の原理を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。有効需要は市場メカニズムに任せた場合には不足することがあるが、これは投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づき、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、回復可能であることを示した。

なお、上の議論に対しては、公共投資政策ないし投資の国家管理の本質は、単なる有効需要の付加ではなく、政府による公共投資が企業家のマインドを改善することで経済全体の投資水準が底上げされ得るという点にあり、産業の国有化を意味するものではない。

これらの彼の提唱した理論を基礎とする経済学を「ケインズ経済学」(「ケインズ主義」という言葉もある)と呼ぶ。このケインズの考え方は経済学を古典派経済学者とケインジアンとに真っ二つに分けることとなった、後の経済学者にケインズ革命と呼ばれる。

ケインズの有効需要創出の理論は、大恐慌に苦しむアメリカのフランクリン・ルーズベルト米大統領によるニューディール政策の強力な後ろ盾となった。

◆ ジャーナリズム

パリ講和会議におけるドイツへの莫大な賠償金に対し「平和の経済的帰結」(全集では2巻、東洋経済新報社)を出版し大反論キャンペーンを行った、このケインズの考えは政策担当者・諸国民から強烈な批判に遭うこととなった。しかし、ナチス・ドイツの台頭と第二次世界大戦の勃発により、歴史によって正しかったことが証明される。

◆ 投資家

投資家としても成功したケインズは、株式価格形成の問題を当時の新聞で行われていた美人コンテストを例えにして、個々の判断に基づく投資より投資家全体の投資を考慮した投資の方が有効であると説明した(美人投票)。

ケインズ自身の投資法は独特であり、当時の常識とは大きく異なっていた。彼はインサイダー情報を当てにせず、朝起きてベッドの中で新聞の金融情報を読み、電話取引を行うだけであった。また、母校キングス・カレッジの会計係に就くと、カレッジの基金3万ポンドを運用し、38万ポンドに増やした。

◆ 略歴

・ 1905年 キングス・カレッジ (ケンブリッジ大学)を卒業

・ 1906年 文官試験に合格しインド省に勤務。

・ 1908年 ケンブリッジ大学で貨幣論を研究。

・ 1909年 特別研究員として金融論を担当。

・ 1915年 大蔵省に勤務。

・ 1919年 パリ講和会議に参加し、対独賠償要求に反対して辞任し「平和の経済的帰結」を発表。

・ 1923年 『貨幣改革論』発表。

・ 1925年 『チャーチル氏の経済的帰結』発表。

・ 1926年 『自由放任の終わり』発表。

・ 1930年 『貨幣論』発表。

・ 1936年 『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表。

・ 1941年 イングランド銀行理事に就任。

・ 1942年 男爵と成る。

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